「グロービス経営大学院」を装う偽サイトについて(2018/6/8)

OUR SERVICES

グロービス経営大学院(日本語MBAプログラム)

社会人を対象に、MBA(経営学修士)プログラムを提供する文部科学省認可の専門職大学院です。2006年の開学以来、入学者数は伸び続け日本最大のMBAプログラムに成長。実践力を重視し、多くの卒業生の活躍が日々メディアで紹介されています。

グロービス経営大学院(英語MBAプログラム)

2009年の開講以来、フルタイム・プログラム、パートタイム・プログラム、オンライン・プログラムの3つのMBAプログラムを提供。日本国内のみならず世界各国から学生を迎え、インターナショナルな学びの環境を実現。世界で活躍する創造と変革の志士を育成します。

グロービス・マネジメント・スクール

社会人を対象に、今必要なスキルを1科目(受講期間3カ月)から学べるビジネススクールです。これまでに10万人以上が受講。ビジネススキルの基礎を1科目単位で選択でき、実践的なカリキュラムを提供しています。

グロービス・エグゼクティブ・スクール

ミドルからエグゼクティブまで、次世代経営幹部を育成するエグゼクティブ・スクールです。マネジメント層を対象に、役職やキャリアに応じて、経営のスキルとマインドを集中的に学べる通学型プログラムを提供しています。

企業内集合研修

企業の経営課題に対し、人材育成・組織開発の側面から解決をお手伝いします。国内外の企業向けに、「集合研修」「オンライン研修」「英語研修」「eラーニング」「GMAP(アセスメント・テスト)」など幅広い手法で、ビジネスリーダー育成の多様なニーズに対応しています。

グロービス・デジタル・プラットフォーム

デジタル・テクノロジーを用い、採用・育成に新たな価値を創出します。定額制動画学習サービスをはじめ、アセスメント・テストや内定者/新人向けモバイル学習アプリなど、良質なデジタルサービスで効率的かつ効果的な能力開発の機会を提供します。

CAPITAL

ベンチャー企業への投資

グロービス・キャピタル・パートナーズ

起業家のパートナーとして、グローバルで活躍するベンチャー企業を創造します。1996年の設立以来、累計ファンド運用額は約660億円、累計投資社数は約150社に上ります。「ヒト」「カネ」「チエ」 を総合的に支援するハンズオン型ベンチャーキャピタルです。

KNOWLEDGE

経営ノウハウの出版・発信

出版

人材育成で培った「経営知」をビジネス書籍でお届けします。「グロービスMBA」シリーズ(ダイヤモンド社)は、これまでに全18冊、約150万部を販売し経営学テキストのスタンダードに。書籍事業の累計刊行数は100点を突破、販売部数は累計300万部に迫ります。

電子出版

人材育成で培った「経営知」をビジネス書籍でお届けします。「グロービスMBA」シリーズ(ダイヤモンド社)をはじめ、既刊書籍の電子版を2014年から発売開始、さらに電子版のオリジナルコンテンツも刊行しています。

GLOBIS知見録

リーダーのための学びコンテンツ満載のウェブメディアです。グロービス経営大学院、法人研修事業、ベンチャーキャピタル事業から得られたマネジメントやリーダーシップに関する知見、日本を代表するリーダーが登壇するG1カンファレンスのセッション動画などをお届けします。

GLOBIS VISION

グロービスは、経営に関する「ヒト」・「カネ」・「チエ」の生態系を創り、
社会の創造と変革を行います

GLOBIS VISION
GLOBIS VISION

SOCIAL CONTRIBUTION ACTIVITIES

G1/100の行動

各界のリーダーが集い、
日本を良くするためのビジョンと行動を議論

有価証券報告書を見ていますか?会社の将来がわかる記載情報とは
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有価証券報告書を見ていますか?会社の将来がわかる記載情報とは

主に上場会社が公表する有価証券報告書は、決算に関する情報が豊富に記載されています。ただ、3月決算の会社であれば有価証券報告書の提出は約3か月後の6月になるため、掲載される決算情報は提出時点では既に過去の情報です。会社の過去の業績等から将来を推測する、と言う意味では過去情報も重要な役割を果たすと言えますが、決算情報の利用者は会社の将来の業績がどうなるかがやはり気になるところでしょう。実は、有価証券報告書には会社の決算情報以外にも多くの情報が盛り込まれています。中でも、会社の将来に関する情報が相当量も盛り込まれている点は注目に値します。今回は有価証券報告書に記載される会社の将来情報をいくつか紹介してみたいと思います。<事業の内容のセクション>対処すべき課題:会社が認識している課題について説明されます。認識された課題は放置されることはまずありませんから、今後会社が重視する事業等の方向性を把握することができます。事業等のリスク:通称「リスク情報」と呼ばれます。法規制、為替、嗜好の変化、訴訟、災害、情報管理等の会社の今後の事業運営に関する潜在的なリスク要因を把握することができます。経営上の...

2018/07/18

TRIAL CLASSES/SEMINARS

現在、予定されているイベントはございません。

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